プロロジスパークつくば3について

「プロロジスパークつくば3」は、圏央道を利用して都心部を経由することなく東西広域および東日本全域をカバーでき、広域戦略拠点としても活用可能な物流適地に誕生します。

プロロジスパークつくば3について

ロケーション

交通アクセス【ロケーション】

交通アクセス【ロケーション】

開発地は圏央道「つくば中央」ICからわずか2.0㎞、常磐道「谷田部」ICから約5.8㎞の地点に立地。つくばエリアの中心駅であるつくばエクスプレス線「研究学園」駅より約1.3㎞と通勤利便性にも優れています。

プロロジスパークつくば3 所在地

所在地

つくば市は人口増加が続いており、生産年齢人口の割合が高く、開発地から自動車10分圏内に複数の住宅地が立地しています。また、圏央道の他の物流ハブのように大型物流施設が集中していないため、雇用確保にも有利な環境です。

 

立地特性を活かした施設計画

つくばエリアにおける開発実績

つくばエリアにおける開発実績

プロロジスはつくば市内において、株式会社ZOZOの専用(BTS型)施設「プロロジスパークつくば1-A」「プロロジスパークつくば1-B」「プロロジスパークつくば2」の3棟を開発しており、これらの施設はZOZOのアパレルEC配送における基幹拠点となっています。

つくば市において最初のマルチテナント型施設

つくば市において最初のマルチテナント型施設

「プロロジスパークつくば3」は、約68,500㎡の敷地に5階建て約156,000㎡のマルチテナント型物流施設として計画しています。ダブルランプウェイを備え、大型車両が直接上階にアクセス可能な設計とする予定です。

 

学術・研究都市であるつくばの立地特性を活かした施設計画

学術・研究都市であるつくばの立地特性を活かした施設計画

施設内で最新技術の実証実験などを行うためのラボ機能や、インキュベーションにも寄与するシェアオフィス・スモールオフィスなどの整備を入居企業や外部機関とも連携しながら検討する予定です。

 

施設計画概要

プロロジスパークつくば3

マルチテナント型施設

所在地茨城県つくば市
敷地面積約68,500m²(約20,700坪)
延床面積約156,000m²(約47,200坪)
階数地上5階建て
着工予定2021年
竣工予定2023年

 

雇用確保しやすい環境、事業継続をサポートする設備

※写真はイメージです。

雇用確保が期待できるエリア特性

雇用確保が期待できるエリア特性

自動車15分圏内の生産年齢人口は13万人以上。筑波西部工業団地周辺の住宅地、研究学園駅やつくば駅周辺の居住者(主婦層)のパート、筑波大学など学生によるアルバイトも見込めます。

快適さを備えた働きやすい施設

快適さを備えた働きやすい施設

施設内で働く従業員の方のための休憩・昼食の場として、無料のwi-fi設備や有線放送(BGM)を導入したカフェテリアの設置を計画。他にもコンビニエンスストア、貸会議室、喫煙所などの設置も計画しています。

 

セキュリティ(24時間有人警備)

セキュリティ(24時間有人警備)

マルチテナント型施設「プロロジスパークつくば3」では、24時間365日の操業を想定し、施設内の防災センターは24時間有人警備を実施。施設管理においても、プロロジス社内の施設管理部門や設計部が連携し、保守管理にあたります。

高い防災性と事業継続への万全の備えを両立

高い防災性と事業継続への万全の備えを両立

開発地は浸水や液状化の可能性が極めて低く、周辺に活断層がないことから、事業継続の観点からも優れた立地です。さらにBCP対策として、停電時や災害時にもトイレ・通信・セキュリティなどの機能を維持する災害時用発電機、地下水浄化システム、衛星電話などを標準配備しています。

 

顧客課題を解決する次世代物流ソリューション

顧客課題を解決する次世代物流ソリューション

倉庫内においても物流効率化のニーズにこたえるさまざまなソリューションを提供。自動化、省人化を実現する次世代技術の活用やデジタル化の推進など、庫内の業務設計・オペレーション改善においてもプロロジスがサポートします。

 

物流施設に関するお問合せ

プロロジスについて

世界有数の不動産会社として

プロロジス(日本本社:東京都千代田区丸の内、代表取締役社長:山田 御酒、世界本社:米カリフォルニア州サンフランシスコ、NYSE:PLD)は、物流不動産のリーディング・グローバル企業として世界19カ国で事業を展開しています。2020年9月末時点で、計約9,000万m²の物流施設を所有・運営・開発し、3PL、物流、小売、eコマースなど、約5,500社のカスタマーに最新鋭の物流施設をご利用いただいています。

日本国内ではこれまでに100棟、総延床面積約688万m²の物流施設を新規開発し(開発中を含む)、現在61棟、総延床面積として約477万m²の物流施設を運営および開発中です。また、約48万m²の物流施設の開発用地を所有しています。今後もお客様へのよりよいサービスと、環境に配慮したサステイナブルな、物流の効率化に貢献するための最新の物流施設を世界各地で展開してまいります。